2023/05/21
仮想通貨の安全性については､取り立てて説明するまでもないでしょう。
ビットコインやイーサリアム、モナコインなどの話題がテレビやネット上などでも頻繁に飛び交うようになったことを見ても、徐々に信頼度を増していると言えます。
だからこそ、副業としてプラスアルファの収入に繋げたいという会社員が増加の一途をたどっているのかもしれません。
まだまだ、円や電子マネーのような決済手段としての役割を担うまでには至っていませんが、一部の国では自国通貨よりも信頼性が高いと判断されるケースも少なくありません。いずれにしても、今後注目の決済手段であることは間違いないといえるのではないでしょうか。
ここまで仮想通貨が存在感を大きくしてきたのは、円やドル、元などの各国通貨のように中央銀行や政府による管理を必要としない面があります。
この点については､リップルのような例外のコインもありますので注意は必要ですが、安定性という意味では有用といえるでしょう。
また、紙幣や硬貨などが実在せず、あくまでもデジタルコインであることも、円やドルなどとの決定的な違いです。
進化するネットワークサービスによって誕生したコンテンツの一つと言えます。
「改正資金決済法」についてご存知の方も少なくないかもしれません。
この法令は日本の金融システムの根幹を担うものであり、銀行をはじめとする金融機関や金融サービス提供業者は遵守が求められます。
2017年4月に施行された改正資金決済法では､仮想通貨を「移転可能で財産的価値のあるもの」というふうに位置づけており、このことからも仮想通貨の汎用性や実用性の高さを認めていることがわかります。
言い換えれば、仮想通貨を法定通貨と同等に見ているのです。
誕生した当初は「とにかく怪しいコイン」などと信頼性の低さばかりがクローズアップされていた仮想通貨ですが、現在では前述したように大きな信頼を勝ち得ています。その信頼アップに大きく貢献したのがブロックチェーン技術です。
仮想通貨の代表格として知られるビットコインを語る際には、ブロックチェーンが不可欠と言っても良いでしょう。円やドルなどのように、中央銀行や政府による管理がなくても、しっかりとコインの流通や取引、交換が管理できているのもブロックチェーンによるマネジメントが有効だからです。
このブロックチェーン技術の有用性については、lineやFacebookなどのSNS上で盛んに話題にする人も 増えています。